テレビ局への就職はやめとけ？オワコン説と将来性・制作会社との年収差を検証【2026年版】

昔からテレビっ子で育ってきて、気づけば好きなことを仕事にしたいと思う人も多いですよね。

ですが、就職活動する中でテレビ業界の就職について色々と調べていると、

といった具合に、ネガティブな関連キーワードが溢れていたりして、ちょっと不安に思う人も多いのではないでしょうか。

私も好きなことを仕事にしたいと思って、色々と調べた際に同じような事があり不安でした。

結論、きつい場面があるのは事実ですが、好きなテレビを仕事にするのはまだまだチャンスがあります。

以下に当てはまる人は、ぜひ最後まで読んでみて下さい。

このような方々に向けて、震災や感染症の影響を受けながらも、転職をしながらエンタメ業界で働き続ける私が、「テレビ業界は本当にオワコンなのか？」「最新の就職情報」について解説していきます。

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テレビ業界をおすすめしない理由③選

テレビ業界をおすすめしない理由は、主に以下の3つです。

• テレビ離れで需要がない
• 広告収入もネット番組に取られている
• 激務

順番に見ていきましょう！

テレビ離れで需要がない

一つ目は、誰もが耳にしている、若者を中心としたテレビ離れです。

テレビ自体が面白くなくなった、という声も聞きますが、やはりインターネットやスマホの普及によって、娯楽が圧倒的に増えたことが要因と言えるでしょう。

SNS、YouTubeやTikTok、延々とみてられますよね。

また、コロナをきっかけに爆増したおうち需要で、Netflixなどのサブスク動画サービスが増えており、映画やドラマが気軽にいつでもどこでもみられる様になったのも大きな要因でしょう。

広告収入もネット番組に取られている

YouTubeの他、さまざまなネット番組の台頭によって、広告媒体もテレビ以外の選択肢が増えました。

多くの企業がWebでのプロモーションに注力する中、ネット番組への広告掲載が増えてきています。

2019年の調査によれば、ついにテレビ全体の広告費がインターネット全体の広告費に負ける事態になっています。

番組制作にかけるお金も減っているのが、番組クオリティの低下に繋がっているのかもしれませんね。

激務

テレビ局は稼げるけど働き方が激務すぎる、なんて聞いたことありませんか？

一時期とある番組なんかでも、テレビ局の様子が映されて、床に転がる番組スタッフがいたりしましたよね（演出なのかもしれませんが…今の時代には合わないですね）

また、深夜早朝のロケなど、時間がバラバラだったり、長時間拘束も多いのが現状です。

ちなみに、共同通信社の取材によれば、2013年～2017年にかけて民放キー局が受けた是正勧告の回数は9回だそうです。

また、テレビ局の役職別平均座業時間は以下の通りです。

さらに、各テレビ局の繁忙期の社員の平均残業時間は、なんと100時間超えの過労死ラインを余裕で突破する結果になっています。

事実、2015年にはテレビ朝日の番組プロデューサーが過労死する事件が起きています…。

以前に比べて改善はされつつある労働環境ですが、非常に激務である事には変わりないでしょう。

引用：日刊スポーツ『テレビ番組のＡＤ残業、過労死ラインの月80時間超』

私もイベントの仕事の一環で、番組収録現場に立ち会ったりしたこともありますが、週一の番組1ヶ月分を1日で取るなど、なかなか過酷なスケジュールで動いているのを体感しました。

ちなみに、テレビ業界の中にはみなさんが想像するような大手テレビ局の他にも、番組制作会社なども多く、

多くの人は制作会社に就職するケースも多いのです。

テレビ局に就職できれば勝ち組と言われていますが、制作会社は激務だけど給料が安いなど、同じテレビ業界でも格差があるのが現状です。

好きじゃ無いと続けられないですよね…

テレビ局は本当にオワコンか（広告費・収支の公式データ）

テレビ業界が終わりと言われる原因は多数ありますが、主な根拠となっているものを挙げると以下の通りです。

テレビ局がどうやって稼いでいるのかというと、『スポンサーからの広告費』が主な収入源になっています。

広告費を使って番組制作を行い、制作会社やキー局の下請け会社に発注をして、テレビ番組が放送されています。

TV CMはもちろん、番組の前後で『この番組は、ご覧のスポンサーの提供でお送りします』という言葉をよく耳にしますよね。

しかし、かつては多くの家庭が娯楽として見ていたテレビですが、近年インターネットやスマホの普及により、可処分時間の奪い合いが始まっています。

多くの企業でもWeb媒体への広告出稿に力を入れてきており、2019年にはテレビ全体にかける広告費とインターネット全体にかける広告費は逆転する形になっています。

特に、Z世代などの若者たちのテレビ離れが著しく、多くの人はNetflixなどのサブスクや、SNSで楽しむ人が増えています。

ここからは印象論をいったん置いて、公開されている数字だけで見ていきます。以下はすべて2026年9月20日に確認したものです。

まず広告費です。電通「2025年 日本の広告費」によると、2025年のテレビメディア広告費は1兆7,556億円（前年比99.7%）、うち地上波テレビは1兆6,333億円（同99.9%）でした。同じ年のインターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8%）で、推定を始めた1996年以来はじめて4兆円を超えています。

区分	2025年	前年比
総広告費	8兆623億円	105.1%
テレビメディア広告費	1兆7,556億円	99.7%
うち地上波テレビ	1兆6,333億円	99.9%
インターネット広告費	4兆459億円	110.8%

ここで見落とされがちなのが、テレビの広告費は「急落」していないという点です。総務省がまとめた媒体別広告費の推移でも、テレビは平成27年度の18,088億円から令和6年度の16,351億円へ。10年で約1割減にとどまります。同じ期間にインターネットは11,594億円から36,517億円へ増えました。テレビが崩れたというより、ネットが別枠で巨大化したというのが数字の形です。

では放送局そのものの売上はどうか。総務省「令和6年度 民間放送事業者の収支状況」では、キー局・準キー局13社の売上高は1兆4,515億円（1,451,501百万円）。資料には「地上波テレビ・ラジオは令和6年度に売上高が微増」と書かれています。

一方で、同じ資料のローカルテレビ局114社は売上高6,280億円（627,950百万円）、営業利益251億円（25,091百万円）。こちらには令和6年度は広告収入の増加等により増益となるも、10年前に比べて約57%減少と明記されています。

私は番組と連動したイベントの営業で、局の編成や事業部と、その先の制作会社の両方に見積を通してきました。ここ数年で肌に刺さるほど変わったのは、キー局の予算そのものより、地方局とプロダクション側の「持ち出せる範囲」でした。

つまり「テレビ業界＝オワコン」は雑すぎる読み方です。キー局は踏みとどまっていて、削られているのは地方局と制作会社の側。就職先として見るときは、自分がこの線のどちら側に立つのかで判断が変わります。

テレビ業界の具体的なキャリアパス（テレビ局・制作会社）、業界の現状について解説

そんなテレビ業界のテレビ業界のキャリアパスは、制作と技術とで変わってきます。

順番に見ていきましょう！

制作の仕事

プロデューサー

テレビ業界に入って最終的に目指すのは、プロデューサーとなる場合が多いでしょう。

度々テレビに登場する『○○P』と呼ばれていたりする人ですよね。

プロデューサーは、テレビ番組制作における最高責任者になります。

企画立案から予算を決めたり、出演者の選定、スポンサー企業を探し、放送前の最終チェックなど番組制作に関わることを一手に担う最重要なポジションです。

やりがいがありそうですが、その分責任は非常に重く、相応な経験値が必要です。

以下に紹介するディレクター、その前のAD（アシスタントディレクター）を経験してくる必要があります。

ディレクター

ディレクターは、番組制作現場の責任者です。

プロデューサーの決めた番組制作の計画を遂行する為、出演者や番組制作スタッフへ指示を出したりします。

ディレクターはテレビ局によっても業務範囲は異なりますが、非常に幅広い仕事をこなします。

取材やロケ、番組編集まで行う人も居るので、専門性の高い業務もあるのが事実です。

ディレクターになるには数年間のAD（アシスタントディレクター）経験が必要です。

AD（アシスタントディレクター）

AD（アシスタントディレクター）は、ディレクターのサポートをするのが主な役割です。

番組の円滑な進行ができるように、ロケハンの実施や出演者のアテンドや現場スタッフのサポート、お弁当の手配など多岐にわたる業務に関わります。

テレビの現場に関われるので、非常に人気の仕事でもあります。

イベント業界にいても、取引先や同僚などでAD経験のある人が結構いました。

ADは未経験からスタートできるケースが多く、非常に多くの求人が出ています。

テレビ業界の就職を目指す人には、最初の入り口となるケースが多いようです。

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技術の仕事

カメラマン

カメラマンは、スタジオでの収録やロケ現場でカメラ撮影を行う人です。

大きなカメラ機材を抱えている様子は、テレビでもよく見かけますよね！

カメラでの撮影は誰にでもできるわけではなく、ホワイトバランスを見たり、様々な調整も要するので相当な技術が必要です。

技術を身につけるのには下積み経験は必須となり、ケーブルの取り回しや設営対応などをサポートするカメラアシスタントとして数年間働く必要があります。

映像編集

映像編集の仕事は、カメラマンが撮影してきた映像を１本の番組の形になるように編集する仕事です。

撮影した映像は最初から番組の流れになっているわけではないので、１つずつ切り貼りしながらシーンごとに違和感のないようにつなぎ合わせていく地道な作業になります。

映像編集は専門の部署や担当をつけている会社もあれば、ディレクターが編集まで担当する会社も存在します。

その他スタッフ

他にも音声スタッフや照明スタッフ、その他特殊効果の演出を担当するスタッフなど、専門分野に特化したスタッフがいます。

様々な役割分担をしながら、１つの番組が出来上がっていくのですね。

アナウンサー

アナウンサーの仕事は圧倒的に人気が高い職種です。

テレビ局の代表的な、花形の存在ですよね！

報道番組でニュースを読み、スポーツ中継での実況、バラエティ番組や音楽番組の司会など、幅広く活躍の場があります。

ですが、早朝のニュース番組を担当するための深夜早朝からの移動や、時には台風などの自然災害の現場に駆けつけて現場からの報道をしたり、打ち合わせやリハーサルを裏側でこなしたりと、泥臭い場面もあるのが実情です。

人前に立つのが好きなのはもちろん、体力に自信がある人が向いている仕事であると言えるでしょう。

また、将来的にフリーとして独立すれば、大きく稼げる可能性がある夢のある仕事でもあります。

その他

記者

番組を作るために情報を集めるのが記者の主な役割です。

現場での取材や、Webなどでリサーチを行い、原稿を作ったりします。

また、アナウンサーとは違う立ち位置ですが、リポーターとして報道番組などで中継を担当する場面もあります。

よりリアルタイムで情報を伝えられるので、やりがいのある仕事と言えます。

営業

営業職では、番組の存続には欠かせない、広告収入を得るためにCM枠を企業に販売していく仕事です。

広告代理店に協力してもらいながら、時間帯や番組に合うCM企業を選んだり、広告費の設定などを検討しながらスポンサーの希望を叶えていきます。

また、テレビ局ならではのイベントを提案してスポンサーを獲得するなど、幅広く業務を担当するケースもあるでしょう。

さらには権利事業やWeb関連事業など、より経営に近いポジションで働けるのも、営業ならではのやりがいと言えます。

事務職

事務職は、一般的な企業と同じように、人事や総務、経理、広報、法務など、一企業として健全な経営を営んでいくために必須となる部門です。

テレビ局ならではのルールなどもある中で、複雑な業務が発生するケースもあり得ます。

特に広報はテレビ曲ならではの強みを発揮しながら広報戦略を練れるのは、他社には無い強みと言えます。

事務職とはいえ、自分の関わる仕事がテレビで放映されたりすると、直接的な関わりでは無いにせよ、それを支えられていると実感できてやりがいに感じられるでしょう。

なぜテレビ局の給料は高いのか？

激務だったり、テレビが下火になっていると言われているにもかかわらず、テレビ局員の給料は高いことで有名です。

では、なぜテレビ局の給料は高いのかを見ていきましょう。

①参入障壁が高いから

各社の有価証券報告書で確認できる局員の平均年間給与は、1,300万円台から1,500万円台です（2026年9月19日確認。具体的な金額は後半の表にまとめました）。厚生労働省の統計で見た放送業全体の水準より、キー局は一段上にいます。

これは、『放送免許』という参入障壁に守られていることが大きな理由です。

放送免許は、電波法に基づいて総務省から与えられる免許で、開設の目的や事業計画、放送区域や使用する周波数など、を申請する必要があります。

使用できる電波が限られていたり、法律に強く守られていることから、新規参入が難しく、キー局を始め既存の放送局が圧倒的に強い立場にあり続けているのが現状です。

②残業代や出張費などの手当が多い

先にも紹介したように、激務のイメージがあるように、長時間労働にともなう残業代や、ロケなどでの出張の機会も非常に多く、基本給以外の手当が非常に多く支給されている事も挙げられます。

残業代や手当で稼ぐって、体力的にも結構しんどいですよね…。

やりがいだけで、安月給というよりは良いのかも知れませんが…。

③地方局は公表されている年収データがほとんどない

地方局よりもキー局の方が年収が高いイメージの人も多いでしょうが、地方局は上場していない会社が多く、有価証券報告書で横並びに確認できる平均年収そのものが存在しませんです。

ネット上で見かける地方局の年収レンジは、出典が書かれていないものが多いんですよね。

キー局だけを目指すと狭き門ですが、地方局も視野に入れれば可能性は広がりそうですね。

④一方で制作会社は薄給で激務　Twitterで口コミを探す

テレビ局が高給取りなのはわかりましたが、実際に番組制作をテレビ局が一手に担っているわけではありません。

番組制作の大部分を番組制作会社へ業務委託しているケースが多いのが実態です。

実際に、フジテレビなどの費用で最も高いのが制作会社への業務委託費だったりするようです。

番組制作会社は小さな会社もあるので、忙しさの割に稼げないなんてこともしばしば。

現場制作の実働部隊なので、それこそ朝から晩までだったり深夜早朝ロケなども多く、激務なのに安月給で嘆く人も多いのが現状です。

地方局が「勝ち組」と言われる根拠と落とし穴

「地方局は勝ち組」という言い方には、ちゃんと根拠があります。放送免許で競合が絞られていて、地元では代わりがきかない。その構造は今も生きています。

ただ、就職先として見るなら落とし穴も一緒に見ておいたほうが早いです。根拠と落とし穴を、公式データで並べます。

まず落とし穴のほう。総務省「令和6年度 民間放送事業者の収支状況」には、ローカルテレビ局114社の営業利益は10年前に比べて約57%減少と書かれています。さらに令和6年度も赤字のローカルテレビ局は14社あり、うち6社は3年連続、5社は2年連続の赤字です。キー局・準キー局でも令和6年度は1社（フジテレビ）が赤字でした。

次に初任給です。公式の募集要項で確認できた範囲を並べると、キー局と地方局の差は入口の時点で出ています。

会社	大学卒の初任給（公式要項の表記）
テレビ東京	32万4,500円（基本給29万5,000円＋固定手当2万9,500円）
KBC九州朝日放送	月額288,600円以上
TOKYO MX	月給268,060円
KHB東日本放送	月給240,000円
KBS京都	22歳基本給 月給208,788円

初任給は手当の組み込み方が会社ごとに違います。固定残業代や固定手当を含めて表示している会社と、基本給だけを書いている会社が混ざっているので、額面だけを単純に並べて優劣は決められません。

採用人数も同じです。公表している局は「若干名」とだけ書いていることが多く、TOKYO MX、KBS京都、KBC九州朝日放送はいずれも「若干名」表記でした。枠が小さい会社ほど、その年の巡り合わせに左右されます。

地方のホールでツアー公演を回していた頃、地元局の事業部が主催に入ってくれると一気に話が進みました。地元での看板の強さは本物です。同時に、事業の担当者が数年おきに報道や営業へ動いていくのも何度も見ました。

まとめると、地元での存在感と、会社としての稼ぐ力は別物ということです。「地方局だから安泰」という根拠は、公式データからは出てきません。志望するなら、その局の決算や親会社の開示に目を通しておくと話が深くなります。

将来性：局の社員と制作会社で分かれる理由

テレビ局は現在、業界規模や広告費も減少傾向にあるのが現状です。

地上期間放送事業者の売上高は、2016年ごろをピークを迎えており、コロナ禍を経てさらに落ち込みが加速しました。

コロナが落ち着いたあとは若干回復傾向は見られたものの、長期的には下がり続けています。

また、インターネットやスマホの普及で動画共有サービスが一気に広がり、若者層をはじめとするテレビ離れも加速しています。

可処分時間の奪い合いが続く中、ショート動画などより短時間でライトに見られる動画が好まれる傾向があり、テレビ番組のように長尺の映像は今まで以上に質が求められるようになっています。

SNSや動画配信サービスに力を入れる曲もあれば、イベントや舞台事業などテレビ以外のエンタメコンテンツにも乗り出す企業も出てきています。

今までのようにテレビ番組だけに依存した事業から、以下に早く脱却して収益化できるかが今後の課題と言えるでしょう。

ここが、この記事でいちばん伝えたいところです。将来性を「テレビ業界」でひとくくりにすると、まず読み違えます。局の社員として入るのか、制作会社側に入るのかで、見える景色がまるで違う。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（企業規模10人以上・民営事業所・男女計学歴計）を、産業の中分類で引くとこうなります。

産業（中分類）	平均年齢	勤続年数	きまって支給する現金給与額	年間賞与その他特別給与額
G38 放送業	43.8歳	15.9年	474.4千円	1,440.9千円
G41 映像・音声・文字情報制作業	41.8歳	14.3年	425.8千円	1,065.1千円

きまって支給する現金給与額を12か月ぶんにして年間賞与を足すと、放送業が約713万円、映像・音声・文字情報制作業が約617万円。差し引き約96万円の差が出ます。同じ「テレビをつくる仕事」なのに、です。

映像・音声・文字情報制作業には、番組制作会社だけでなく新聞業・出版業・広告制作業も含まれます。番組制作会社だけを取り出した数字ではない点は踏まえておいてください。

局の側も一枚岩ではありません。各社の有価証券報告書に載っている「最大人員会社の状況」で確認できる平均年間給与は次のとおりです。

会社（有報の最大人員会社）	従業員数	平均年齢	平均勤続年数	平均年間給与
株式会社テレビ朝日	1,234名	44.5歳	19.1年	15,002,000円
日本テレビ放送網株式会社	1,211人	43.8歳	18.0年	14,682,037円
株式会社フジテレビジョン	1,140名	42.9歳	18.7年	13,698千円
株式会社テレビ東京	757名	41.6歳	15.81年	13,100,541円

株式会社TBSテレビは、TBSホールディングスの有価証券報告書で「最大人員会社」に該当しないため、他の4社と同じ形式の公表値がありません。横並びで比べられる数字を確認できなかったので、表には入れていません。

番組イベントの打ち合わせで、局のプロデューサーと制作会社のディレクターが同じテーブルに座っている場面を何度も見てきました。企画への熱量はどちらも変わりません。変わるのは、翌月の見積にどこまで自分の人件費を乗せられるかのほうでした。

将来性を判断する物差しは、テレビが消えるかどうかではありません。広告費が減ったときに、どちら側がコストとして削られるか。ここを外さなければ、選び方はかなりはっきりします。

下請け制作会社の待遇（公式データの範囲）

「制作会社は薄給で激務」という話は、就活中に一度は目にすると思います。ただ、番組制作会社だけを切り出した公式統計は存在しません。ここでは確認できる範囲だけを書きます。

いちばん近いのが、先ほどの賃金構造基本統計調査の「映像・音声・文字情報制作業」です。放送業と並べると、給与だけでなく働き方の指標にも差が出ます。

指標	G38 放送業	G41 映像・音声・文字情報制作業
平均年齢	43.8歳	41.8歳
勤続年数	15.9年	14.3年
所定内実労働時間数	155時間	159時間
超過実労働時間数	14時間	9時間
きまって支給する現金給与額	474.4千円	425.8千円
年間賞与その他特別給与額	1,440.9千円	1,065.1千円

目を引くのは賞与の差です。年間賞与は放送業が約144万円、制作側が約107万円。月給の差よりも、賞与と勤続の差のほうがはっきり出ています。

この統計の「映像・音声・文字情報制作業」には新聞業・出版業・広告制作業も入ります。番組制作会社の実態そのものではなく、あくまで近い母集団の平均として読んでください。

もうひとつ押さえておきたいのが、発注元の体力です。総務省「令和6年度 民間放送事業者の収支状況」では、ローカルテレビ局の営業利益が10年前比で約57%減、令和6年度も14社が赤字（うち6社は3年連続、5社は2年連続）。キー局・準キー局も1社が赤字でした。発注側の利益が薄くなれば、制作費の上限もそこで決まるという構造は変わりません。

私の本業のイベント側でも、番組と連動する企画は制作会社が実務を握っていることが多かったです。動いている人数も現場での判断量も制作会社のほうが多いのに、予算の枠は局側で先に決まっている。その順番だけは、どの現場でも同じでした。

だから制作会社を避けろ、という話ではありません。現場の経験値はむしろ制作会社のほうが早く積めます。ただ、待遇の天井が自分の頑張りの外側で決まりやすいことは、入る前に知っておいたほうがいい。

技術職は激務か（要項と勤務形態の公式記載）

技術職についても、「激務」と断定できる公式データは見つかりませんでした。代わりに、各局が公式の募集要項で勤務形態をどう書いているかを並べます。ここがいちばん嘘のない情報です。

会社	勤務時間・勤務形態の公式記載
KBC九州朝日放送（総合職・技術コースあり）	原則として9:30〜17:30、休憩1時間（業務により異なる／シフト制職場有）、残業有
KHB東日本放送（総合職・技術系含む）	原則として10:00〜18:00（休憩1時間）、配属部署によりシフト勤務あり
KBS京都（総合職・技術含む）	標準 9:30〜17:30、時間外勤務あり

読み取れることは2つあります。ひとつは、要項の時点でシフト勤務と時間外を前提に書かれていること。もうひとつは、技術職だけを特別に長時間の職種として書いている局は、確認した範囲では見当たらなかったことです。

統計のほうも見ておきます。賃金構造基本統計調査での放送業の超過実労働時間数は月14時間でした。数字だけ見ると穏やかですが、これは放送業の事業所全体の平均で、中継や収録の現場に出る技術職だけを取り出したものではありません。平均の裏に振れ幅が隠れている、と読むのが正確です。

職種の置かれ方も局によって違います。テレビ東京は技術職を独立した区分ではなく、総合職のなかの「Tech&DX部門」として募集していました。KBC九州朝日放送は総合職のなかに「技術コース」を置いています。KBS京都にいたっては、総合職の説明に「ジョブローテーションあり」と明記されていました。

私がイベント側にいた頃、いちばん早く現場に入って、いちばん最後に出ていくのは技術さんでした。カメラも音声も照明も、本番の前後にしか動かせない仕事だからです。ただ、拘束が長い日と何もない日の落差が大きいのも技術の特徴でした。

「技術職は激務ですか」と聞かれたら、私は「繁閑の差が激しい仕事です」と答えます。要項に書かれたシフト勤務の一行を、そういう意味だと受け取っておくといいと思います。

就職は狭き門　採用人数が少ない

下火と言われてもまだまだテレビ局は圧倒的に人気が高く、非常に多くの人が応募してきます。

採用人数は局によってばらつきはあるものの、採用予定人数を公表していない局が多く、公表している局も「若干名」とだけ書いているのが実情です。

特にアナウンサーは専門学校に通ったりする人も居るほどの人気職種で、他の部門よりもさらに難易度が高いと言われています。

いずれにせよ、テレビ局を目指すなら1社だけで無く、可能性があるところはすべて受けておいた方が良いでしょう。

選考内容

テレビ局の選考フローは、以下の通りです。（キー局の一例）

エントリーシートでは、テレビ局を志望する理由や取り組みたい仕事について、最も挑戦したこと、最も好きな番組とその理由など、一般的な企業と同様な質問から、作りたい番組など、番組を通じて伝えたいことなど業界ならではの視点での質問が盛り込まれています。

Webテストなどは、大学受験を受けた人であれば問題ないレベルという感想も多いので、受験の頃を思い出して問題を解く練習をしておけばさほど苦労はしないでしょう。

ただし、そのレベルであれば皆がしっかりと点数を取ってくるので、ケアレスミスが無いようにするのが大切です。

面接は1次では社会人として問題なくコミュニケーションができるかなどが見られるでしょう。

2次面接以降では自分の意見が伝えられるかや、どう考えるのか、よりパーソナルな部分を見られる質問が増えるでしょう。

インターンではグループワークで実際に番組の企画会議から台本作成、実際の撮影などを行うケースもあるようです。

チームワークはもちろん、よりリアルにテレビの仕事をイメージできているかが問われる選考になるでしょう。

最終面接では、テレビに対する想いや熱意を伝える場になります。後悔の無いように全力で挑みましょう。

2027年度の新卒採用要項と選考フロー（表）

ここからは実務の話です。先に前提をひとつ。2027年度（2027年4月入社）の新卒採用は、2026年9月20日時点ですでに受付を終えている局があります。テレビ朝日の新卒採用サイト2027には「2027年新卒採用の受付は終了いたしました」と表示されていました。

これから動く人が狙うのは2028年4月入社です。ただ、要項の型そのものは毎年ほとんど変わりません。2027年度の要項を、公式サイトで確認できた範囲でまとめます。

会社	募集区分	応募資格	初任給	採用人数	選考フロー
テレビ東京	総合職（クリエイティブ制作部門／ビジネス部門／Tech&DX部門）、アナウンス職	2027年3月までに4年制大学・大学院・高専専攻科を卒業・修了（見込み）で、1998年4月2日以降に生まれた人（Tech&DX部門は高等専門学校も対象）	大学卒・高専専攻科修了 32万4,500円／大学院卒（Tech&DX）33万4,400円／高専卒（Tech&DX）30万3,600円	記載なし	記載なし
KBC九州朝日放送	総合職（アナウンサーコース／一般コース／技術コース）	2027年3月までに4年制大学を卒業（見込み）で2000年4月2日以降生まれ、大学院は1998年4月2日以降生まれ。全学部全学科、社会人も応募可	大卒 月額288,600円以上／院卒 305,700円以上	各コース若干名	記載なし
KHB東日本放送	総合職（技術系含む）	2027年3月までに4年制大学・大学院・高専・高専専攻科を卒業・修了（見込み）。全学部全学科、第二新卒も可	大学院修了 246,000円／大学卒業 240,000円／高専卒業 234,000円	記載なし	書類選考（ES）→1次面接（WEB）→2次面接＋グループワーク（本社）→WEB試験→最終面接（本社）
TOKYO MX	総合職（編成系／WEB・ITビジネス系／制作系／スポーツ系／報道系／アナウンス系／技術系／営業系／事業系／アニメビジネス系／管理系）	2027年3月までに4年制大学・大学院を卒業・修了（見込み）、または卒業後3年以内	大学卒 月給268,060円／大学院卒 月給282,860円	若干名	応募受付 2026年2月下旬予定、選考 同年3月下旬開始予定
KBS京都	総合職（編成・営業・報道・番組制作・事業・技術・管理など。ジョブローテーションあり）	2027年3月に大学院・大学・高専・専門を修了／卒業予定、または卒業後3年以内	22歳基本給 月給208,788円（大学卒）	若干名	Webエントリーシート受付（3月2日〜3月19日）→4月上旬 合否発表→4月中旬〜下旬 1次面接→筆記試験・適性検査→5月中旬 2次面接→6月上旬 役員面接→6月中旬 内定

日本テレビ・TBS・フジテレビ・テレビ朝日・NHKについては、2026年9月20日時点で公式採用サイトから2027年度の要項を確認できませんでした。推測で数字を埋めるのは避けたいので、表には入れていません。志望する局は公式採用サイトを直接見てください。

表を横に見ると、共通点がはっきりします。キー局も地方局も、職種を細かく分けるより「総合職＋コース選択」でまとめている。技術もアナウンスも、この枠組みのなかに置かれています。

選考フローも、書類（ES）→適性検査・筆記→面接を複数回→最終面接、という並びは共通です。KHB東日本放送のようにグループワークを挟む局もあります。局ごとの違いより、型が同じであることのほうが使える情報です。

営業として局に出入りしていた頃、名刺交換した相手が翌年には報道にいた、という場面が何度もありました。総合職でまとめて採る会社は、入口より配属後の異動のほうが人生を動かします。

エントリーシートを書くとき、志望動機を「この番組が好きだから」で止めると弱くなります。総合職で採る以上、最初の配属が希望どおりになるとは限らないからです。どの部署に置かれても回せる人だと伝わる書き方のほうが、この型の選考には合います。

実体験　新卒の就活でキー局の面接に行ったけど惨敗だった

私は就職活動の頃に、都内在住のため基本的には都内近郊で働けるエンタメ業界全般の企業を受けていました。

その中でキー局にももちろん応募しました。

エントリーシートは当時Web形式でしたが、いわゆるどんな番組を作りたいかだったり、今の放送局についてどう思うか（10年以上前の話ですが）などが問われた記憶があります。

当時の私はそこまでテレビにこだわりがあったわけではありませんが、エンタメ好きとして『内輪ネタ過ぎてつまらない』など、やや過激な内容を記載していた記憶があります。

また、音楽ライブがもともと好きだったこともあり、音楽番組を作ってみたいと思っていました。

やや攻撃的な内容を書いたにもかかわらず、以外にも書類選考は通過して面接に行くことになりました。

テレビ局に足を運んでみると、周りには早稲田・慶応などの名門大学揃い。

「あ、先輩～！」とある女性が受付の女性に声をかけていたのですが、どうやらミス慶応（準ミスだったか覚えてないですが）の先輩がいたようです。つまりその後輩も慶応大学。

1次面接はグループ面接で、4～5名ひと組だったと思います。

私は青学でしたが、周りの人はやはり早稲田や上智、中央など、学歴フィルターでもあるのか？と思うほどな感じでした。

話しぶりも上手く、番組に対する思いなどを熱く語っていました。

一方私はそこまで熱量が無く、なぜ音楽番組にこだわりたいのか？そのきっかけになった具体的なエピソードを聞かれて、まぁ答えられなかったわけです。

完全に敗北、準備不足でした。

今はエンタメの中でもイベント業界でやりたい事を見つけて好きなように働けていますし、きっかけのエピソードも十分話せます。

ただ、当時は全くなかったのです。無かったと言うより、ちゃんと振り返っていなかった。

そこにつきます。

テレビ業界はそれだけ熱量を持った人達の集まりなんだと痛感しました。

選考対策はエージェントの活用は絶対必要！

当時の私はアドバイスをもらう人もいないまま、一人で孤独に就職活動をしていました。

活用出来る物はたくさんあったはずだったんですが、面倒くさがって使っていなかったんです。今では大変後悔しています。

一人で進めるとどうしてもぶつかるのが、自己分析や自己PR。

さらには面接対策まで、すべて一人でやらないといけなくなります。

色々とツールはあっても自己分析と言ったってどうやってやったら、と上手く進められない人も多いですよね。

私もそうでした。

この記事を読んでいる皆さんには同じような失敗をして欲しくないと思っています。

何をやっていいかわからない。どう進めたら良いのかわからない。

そんなあなたに必要なのは就活のプロからの客観的な意見とアドバイスです。

就職エージェントを活用すれば、面接に行ける回数も増えます。

さらに、面接も答えに迷うこと無く、変な緊張もしなくなります。

自分の経験や志望企業でのやりたい事を、心の底から自身を持って話せるようになります。

すると、あなたの話にしっかりと耳を傾けてくれる面接官の姿が。

…ずっと行きたいと思っていたテレビ局への内定が近づいてくると思えませんか？

正直、完全無料なのに活用しなかった当時の私を責めたいくらいです。

登録してみて合わなそうなら辞めれば良いだけです。

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転職でも可能性はある

テレビ局への就職は、転職でも可能性はありますよ。

ですが、新卒採用のように毎年安定して決まった人数を募集しているわけではありません。

限られた募集枠に人が殺到するので、よりハードルが上がります。

私も第二新卒枠で受けて面接までいけましたが、またしても惨敗でした。

ですが、転職でもエージェントを活用すれば可能性はグッと上がります。

忙しい社会人、働きながら自分で求人を探しては書類をまとめて応募して、日程調整して面接して、、、正直無理ですよね。笑

そんな手間を代行してくれるのがエージェントの存在です。

以下では、テレビ局への転職でおすすめな転職エージェントを紹介します。

転職エージェント　

①リクルートエージェント

リクルートエージェントは、リクルート社の運営する業界最大級の転職エージェントです。

業界の中でも60万件と、その圧倒的な求人数は他社を寄せ付けないほどのボリュームです。

その中からあなたに合ったテレビ業界の求人を紹介してもらえます。

完全無料で利用できるので、転職者の多くはとりあえず登録する人も多いです。

総合型のエージェントなので、取り扱い求人に偏りが無いので幅広い案件を探したい人にもおすすめです。

相談だけでもキャリアの棚卸しにつながるので、自分の本当にやりたい事を見つめ直したい人は相談だけでもどうぞ。

②マスメディアン　

是が非でもテレビ業界をはじめとするマスコミ関係の仕事に就きたい人は、専門特化型のマスメディアンがおすすめです。

マスメディアンは業界大手の宣伝会議社の運営する転職エージェントで、マスコミ業界と強いコネクションがあるためテレビ局などメディア系の求人を多数取り扱っています。

とにかくテレビ業界に絞って見たいという人は、情報が絞られていて効率よく探せる特化型のマスメディアンへの登録を検討してみて下さい。

もちろん、こちらも完全無料なので、合わなければ他のエージェントを使うなどでも全然損はありません。

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テレビ局への就職でよくある質問

テレビ局への就職で翌ある質問は以下の通りです。

テレビ局に就職するのは難しい？

テレビ局に就職するのは、正直難しいです。

なぜなら、キー局でも採用人数が30名前後なのに対して、応募人数は2万人を超えるほど殺到するためです。

業界大手に応募が集中するとは言え、やはりメディアの力は大きく絶大な人気があることがわかります。

そんな狭き門をくぐり抜けるのに大切なのは資格や特殊な能力では無く、なぜテレビ局に入りたいのか？その局がいいのか？と言った具体的な志望動機や、どんな番組を作りたいかなど実現したいこと、やりたい事を明確にイメージして伝えることです。

奇をてらう必要はありませんが、印象に残るためには熱量を込めた想いを伝えることが大事です。

そのために必要なのは、自己分析をこれでもかというくらいに深めることですね。

テレビ局に就職したら給料はいくらくらい？給料が良いテレビ局はどこ？

各企業の有価証券報告書によれば、平均年間給与がいちばん高いのは株式会社テレビ朝日の15,002,000円とのこと。

次が日本テレビ放送網株式会社で14,682,037円、株式会社フジテレビジョンが13,698千円と続きます。

株式会社テレビ東京は13,100,541円。いずれも各社の有価証券報告書に載っている「最大人員会社の状況」の数字で、2026年9月19日に確認しました。日本人の平均年収が400万円台に比べれば大幅に高いのがわかります。

株式会社TBSテレビとNHKは、この形式で横並びに比較できる公表値を確認できませんでした。数字を並べているサイトもありますが、出典をたどれないものは載せないことにしています。

ちなみに地方局の多くは上場していないため、有価証券報告書が存在しません。公式に確認できるのは、募集要項に書かれた初任給までです（金額は記事後半の表にまとめました）。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の放送業は、きまって支給する現金給与額が474.4千円、年間賞与その他特別給与額が1,440.9千円。業界全体で見れば、悪い水準ではありません。

エンタメ業界の働きやすさが気になる方へ

テレビ局以外のエンタメ企業の労働環境も比較したい方は、ホワイト企業ランキングの記事が参考になります。
エンタメ業界はブラック？ホワイト企業ランキングTOP10

まとめ

テレビ業界はオワコンと言われたり、ネット配信に喰われるとか色々と言われていますが、まだまだ可能性は十分にある業界です。

もちろん昭和から平成の栄光を引きづったままの人達が率いたままでは、新しい波に乗れずに下火になる可能性はありますが、これからの時代を担っていくのは今就職活動や転職活動でテレビ業界を目指しているあなたです。

ですが、実際狭き門なのは事実です。

そんな中でも業界を変えてやるんだと思えるなら、しっかりと準備さえすれば高学歴の人達なんかにも負けずに内定を勝ち取れる可能性は全然あります。

でも一人でやっていては絶対に上手くいきません。

お金をかけずにプロの手を借りれるのなら、そんなにチャンスなことはありません。

合同面接で上手に喋っている人が居たら、それってその人がもともとしゃべりが上手いだけじゃ無いと思います。

陰でめちゃくちゃ努力しているか、同じようにプロに相談してるはずです。

そんな相手に自力で過当としても正直無謀です。まずは同じ土俵に立ちましょう。

学生時代の就職活動は一生に一度。

それで人生が決まるわけではありませんが、せっかくなら自分の行きたいところや、やりたい事が実現出来る会社にきたいですよね。

使える物はどんどん使って、自分の夢を叶えていきましょう！

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